日本建築学会論文集 2026年4月号掲載論文まとめ

日本建築学会論文集 Vol.91 No.842 (2026年4月発行) の各論文情報を構造系、計画系、環境系に分類してまとめています。構造系 (JOURNAL OF STRUCTURAL AND CONSTRUCTION ENGINEERING)

1. 等価材齢換算法を用いた構造体コンクリートの温度による湿潤養生期間の管理方法に関する研究

著者: 金子 樹, 井出 朋孝

概要: 本研究では、構造用コンクリートの温度履歴を用いた養生管理手法について検討した。コンクリートの温度履歴は等価年齢に変換可能であり、これによりコンクリートの強度推定が可能となる。多様な実験データを基に調査したところ、等価年齢への変換手法は、養生期間終了時点の強度である10〜15 N/mm2まで適用可能であることが確認された。したがって、コンクリート温度から得られる推定強度は養生期間の評価に活用できる。本手法による管理は、通常の年齢や強度試験による管理と比較して合理化や作業効率の向上が期待される。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.398

2. 樹脂サッシの再資源化システム構築に向けた基礎的検証

著者: 磯部 孝行, 清家 剛, 市川 晃子, 八木 尚太朗, 鈴木 紀之, 飯田 伸仁

概要: 本研究の結果は以下の通りである。

1. ストックおよびフロー分析：最大排出量は2100年に年間35キロトン、最大ストック量は2080年に1,200キロトンとなることが示された。
2. リサイクル可能量の評価：鉛を許容するシナリオにおけるリサイクル可能量は1,690キロトンであり、使用済みPVCサッシから鉛を除去する技術を導入したシナリオでは1,440キロトンから1,540キロトンの範囲であった。 以上より、鉛を除去しながらもほぼ全量のリサイクル可能量を維持できることが明らかとなった。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.408

3. 地震動強度指標の選定が建物の確率論的地震リスク評価に与える影響

著者: 福島 誠一郎

概要: 地震リスク評価において、地震動の強さを示す指標は、地震動の厳しさと経済的損失を関連付ける中間変数として用いられます。しかし、単一の地震動強度指標を用いると、他の重要な情報が排除され、評価精度が低下する可能性があります。これまでの多くの研究は、構造応答の観点から地震動強度指標の適切性に焦点を当ててきましたが、地震リスクへの影響を検討したものはほとんどありません。本研究では、地震動強度指標の選択がリスク推定にどのように影響するかを定量的に評価し、適切な指標を提案します。その結果、建物の固有周期におけるスペクトル加速度が適切であることが示されました。また、1秒周期におけるスペクトル加速度と最大地盤速度も、有用で費用対効果の高い代替指標となります。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.419

4. 特定層への変形集中を緩和する心棒に必要とされる剛性と強度（その２）：弾性の鉄骨トラス心棒架構による耐震・制震効果

著者: 田川 浩之, 佐野 新心

概要: 本研究では、多層構造における鋼製トラススパインフレームの連続梁（Continuous Column, C.C.）効果について検討した。鋼製トラススパインフレームを用いてC.C.を設計すると、フレームの深さが大きくなり、合理的な設計が可能となる。しかし、ブレースの軸方向剛性がチョード（主部材）に比べて小さい場合、せん断変形が支配的となることが判明した。トラススパインフレームによって予測される構造応答と、それに対応するベルヌーイ・オイラー梁要素およびティモシェンコ梁要素の応答との相関性を評価した。また、ピン支持および固定支持された弾性鋼スパインフレームの耐震性および制御効果について、近接断層の地震動に対して定量的に解析を行った。これらの結果は、耐震設計および地震動制御におけるトラススパインフレームの有効性を明示している。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.429

5. 南海トラフ沿いの巨大地震による設計用長周期地震動に対する地震応答スペクトルの周期特性を考慮した減衰補正式の提案（その２）：長周期・高減衰領域における応答加速度・応答変位の減衰補正と換算手法

著者: 小林 正人, 川上 凌平, 内藤 正宗

概要: 2016年に南海トラフからの長周期地震動に対する対策が発表されました。しかし、建設省告示第2009号で規定されている応答スペクトル法は、長周期地震動の影響を適切に表現できないため、対策の枠組みから除外されました。特に特定の周期帯における減衰補正式の不備も指摘されています。本研究では、正確な予測には異なる補正が必要であるため、変位応答と加速度応答に対して個別の減衰補正式を導入した修正応答スペクトル法を提案します。提案手法の有効性は、時刻歴応答解析との比較によって検証されます。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.441

6. 地震動の卓越周波数に適応する時変減衰切り替え条件を有する高層免震建物の１質点モデルを用いたセミアクティブ制御設計

著者: 波多野 大地, 三浦 奈々子

概要: 2段階可変ダンパーの最適制御によるセミアクティブ制御は、構造応答フィードバックから得られる最適制御力と、減衰切り替え条件と呼ばれる閾値を比較することで可変減衰を決定します。本研究では、地震動の卓越周波数に基づいて減衰切り替え条件を変化させる手法を提案します。制御設計においては、免震建物を剛体と仮定し、単一質点モデルを用いることで、主要な固有モードのみを考慮した設計が可能となります。単一質点モデルを用いて設計された制御を多質点モデルに適用した結果、固定された減衰切り替え条件を用いる従来の手法と比較して、優れた制御性能が実証されました。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.450

7. 支圧断面の偏心がソイルセメントの支圧強度に及ぼす影響に関する研究

著者: 桐谷 凌, 下村 修一

概要: 本研究では、ソイルセメント杭を対象とした模型実験を実施し、その支持特性について詳細な検討を行った。実験結果から、支持断面に偏心がない単杭の場合、ソイルセメントの支持力はコンクリートのそれと比較してわずかに低い傾向にあることが確認された。また、偏心を有する二重杭の支持力に関しては、偏心量および連結されたソイルセメント中央部における水平変位拘束の影響を受けることが明らかになった。しかしながら、これらの影響を考慮した上で、偏心のない単杭の支持力に杭数を乗じることで、二重杭全体の支持力を適切に評価できる可能性が示唆された。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.461

8. 線形座屈解析プログラムを用いた単層ラチスシェルの弾性座屈荷重の推定

著者: 小幡 高大, 山本 憲司

概要: 本研究では、反復線形座屈解析を通じて、座屈前の変形を近似し、線形座屈荷重推定の精度を向上させる手法を提案する。このアプローチでは、弾性座屈解析から得られた座屈点での平衡形状を用いて線形座屈解析を実行する。結果として、座屈直前の形状に基づいて剛性を評価することで、線形座屈荷重が弾性座屈荷重に非常に近い値を示すことが明らかになった。この知見に基づき、本研究では弾性座屈解析を必要とせず、線形座屈解析のみを用いて弾性座屈荷重を推定する手法を導入する。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.470

9. 鉄筋集成材の柱の座屈低減係数

著者: 上牧瀬 輪, 塩屋 晋一

概要: 鋼棒と木材で構成された柱の圧縮強度能力とその推定方法が、実験と計算を通じて明らかにされた。i: 実験断面柱の圧縮強度能力は、短期柱の圧縮強度に木材柱設計の低減係数を乗じることで推定できる。ii: 非弾性座屈範囲内の柱の圧縮強度能力は、ヒンジ領域を仮定することで数値的に推定できる。iii: 数値計算により、鉄筋の位置と量が低減係数に与える影響が明らかになり、修正された設計式の提案につながった。

 

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.479

10. 送電用鋼管トラス鉄塔の腹材接合部滑りに起因する減衰特性とそのモデル化手法が制振改修効果に及ぼす影響

著者: 加藤 悠斗, 中村 毅, 石田 交広

概要: 鉄骨製の筒型送電塔は、継手のすべりによって生じる等価粘性減衰により地震応答が低減されることが期待されている。現代社会においては、建築物や塔構造物の耐震補強対策として、地震減衰システムが広く採用されている。本研究では、ブレース継手のすべりに起因する等価粘性減衰を表現するためのヒステリシスモデルを提案し、そのモデル化手法が耐震応答制御補強に及ぼす影響について検討を行った。これにより、構造物の耐震性能向上に寄与する新たな設計指針の構築が期待される。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.490

11. 円形開口を有するH形断面梁ウェブの弾性局部座屈耐力評価

著者: 渡部 琳久, 五十嵐 規矩夫, 三井 和也

概要: I形梁ウェブの孔が座屈強度の低下を引き起こすことを考慮し、孔を有するI形梁ウェブの座屈係数評価が行われてきた。しかしながら、純粋せん断下の正方形板に関する研究は数多く行われているものの、実際のI形梁のウェブに作用する不均一曲げ下のウェブの座屈については考慮されていなかった。本研究では、純粋せん断または不均一曲げを受けるあらゆるアスペクト比の孔を有するウェブの座屈係数を明らかにする。有限要素解析（FEA）を用いて、孔のサイズと配置が局部座屈に与える影響を調査し、孔を有する板の座屈係数評価手法を提案する。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.500

12. 柱梁接合部パネルの弾塑性挙動を考慮した立体骨組解析に基づく中低層鋼構造ラーメンにおける角形鋼管柱の必要塑性変形能力

著者: 聲高 裕治, 鄒 元灝, 陳 逸鴻

概要: 本論文では、パネルゾーンの弾塑性挙動を考慮した三次元骨組構造解析を用いて、低層および中層の鋼製モーメント抵抗骨組における角形鋼管柱の塑性変形要求を評価する。まず、解析モデルの構造部材の履歴特性を特定し、これまでの実験結果を高い精度で追跡できるようにする。次に、柱の材料強度と入力地震動の方向が異なるいくつかのタイプの鋼製骨組に対して時刻歴応答解析を実施する。最後に、数値結果に基づいて柱の塑性変形要求を定量化し、過去の提案と比較する。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.512

13. TMCP440C鋼材の繰返し硬化・軟化挙動

著者: 佐藤 恵治, 岸 太郎, 焦 瑜, 山田 哲

概要: 本研究では、高性能TMCP440C鋼の繰り返し硬化および軟化挙動を明らかにするため、軸方向の完全逆転ひずみ制御サイクル荷重試験を実施した。試験はひずみ振幅0.25%から12%の範囲で行い、丸棒試料を用いて評価した。結果として、本鋼材は適用ひずみ振幅に応じて全体的に繰り返し軟化挙動を示した後、わずかな繰り返し硬化が観察された。また、弾性範囲の拡大・収縮もひずみ振幅に依存して変化した。さらに、バウシンガー曲線はひずみ振幅により変動し、大きなひずみレベルでは接線剛性の顕著な二次的増加を示した。これらの知見は、繰り返し荷重下におけるTMCP440C鋼の非線形材料挙動の理解に重要な示唆を与えるものである。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.524

14. 鋼モルタル板を用いた座屈拘束ブレースの実験的研究

著者: 小寺 直幸, 梶原 碧, 中村 慎, 藤田 正則, 岩田 衛

概要: 座屈拘束ブレース（BRB）の疲労性能は、芯材鋼材だけでなく、構造詳細にも依存します。著者らは、部分的に適用されるクリアランス調整材を用いて、芯材プレートと拘束部の間の微小クリアランスを制御するクリアランス調整工法を提案しました。本研究では、この部分的に適用されるクリアランス調整工法を組み込んだ鋼製モルタル板（BRBSM）を用いたBRBの疲労性能を、一定ひずみ振幅下での繰り返し載荷試験を通じて調査しました。実験結果は、部分的に適用される工法が、全面適用工法と概ね同等の疲労寿命を提供することを示しています。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.535

15. 耐遅れ破壊性能の向上を目指した高力ボルトねじ形状の解析による検討

著者: 武田 淳, 下山 晃希, 中島 一浩, 畑中 祐紀, 桑原 進

概要: ボルト接合を便利かつコンパクトにするためには、高力ボルトのより高いボルト張力が必要とされる。そのため、引張強度が1,000N/mm2を超えるボルトの遅延破壊を防止することが重要な課題である。遅延破壊は、高応力および大きな塑性ひずみが発生する箇所で起こりやすい。本研究では、新しいねじ形状と従来のねじ形状との間で、ねじ山根元の応力集中と塑性ひずみを比較するためにFEM解析を実施した。本論文は、改良されたねじ形状を提案するためのFEM解析について述べる。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.544

16. 天井スラブに設置される建築設備用インサートの耐力

著者: 平野 一郎, 吉敷 祥一

概要: 近年の地震により、エアコンなどの吊り下げ設備をコンクリートスラブに接続するインサートに損傷が発生しています。その耐震性能を確保するためには、引張力とせん断力の複合荷重下におけるインサートの強度を評価する必要があります。本研究では、コンクリートの周囲形状や荷重条件の違いを考慮し、コンクリートスラブに埋め込まれた様々な種類のインサートに対して載荷試験を実施しました。試験結果に基づき、複合荷重下におけるインサートの構造挙動を明らかにするとともに、降伏、破壊、コーン破壊を防止するための許容強度評価方法を提案しました。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.554

17. 細長比が大きな鋼柱の耐火性能評価

著者: 長野 友樹, 尾崎 文宣

概要: 本研究では、大きな細長比を有する等辺アングル鋼柱を用いて、高温環境下における軸方向圧縮実験を実施し、曲げ座屈挙動および耐荷力を評価した。試験は定常状態、高温過渡状態、ならびに熱応力状態においてそれぞれ行われ、柱試験体の挙動を詳細に解析した。その結果、高温下における等辺アングル鋼柱の曲げ座屈強度および崩壊温度を評価するための公式を提案し、これらの評価式が実務的な耐火設計に適用可能であることを明らかにした。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.566

18. 細長比と幅厚比が異なる角形鋼管柱の高温時限界耐力評価

著者: 淺井 薫平, 高木 次郎

概要: 本研究では、高温下における様々な細長比および幅厚比を有する角形鋼管柱の終局強度を評価するため、シェル要素を用いた詳細なFEMモデルを開発した。解析では、柱の塑性、座屈、および局部座屈を考慮した。その結果、比較的幅厚比の小さい柱であっても高温下では局部座屈が発生することが定量的に示された。さらに、柱断面内の繊維応力に着目し、接線弾性係数理論を用いて終局軸強度を評価した。加えて、高温下における軸力と一様曲げの複合荷重下での終局強度も評価した。

DOI: https://doi.org/10.3130/aijs.91.578

計画系 (JOURNAL OF ARCHITECTURE AND PLANNING)

1. VR空間における天井形状・勾配・高さが展示室の印象評価に与える影響

著者: 周 乙茹, 宗方 淳

概要: 本研究では、HMD搭載のVR技術を用いて、美術館の展示室における天井形状が空間の印象および知覚される容積に与える影響を評価した。斜め天井および樽状ヴォールト天井を、それぞれ傾斜率25〜45％、高さ4〜6ｍの3段階でモデル化し、計18の条件を設定。被験者はMeta Quest Proを用いてこれらの空間を体験し、開放感や快適性など17の評価項目を7段階尺度で判定した。得られたデータに対して因子分析を施し主要な印象因子を抽出し、さらに構造方程式モデリング（SEM）により天井パラメータが空間印象に与える影響度を定量化。従来の物理的な空間実験の制約を克服した本VR手法は、将来的な美術館の天井デザインに対する科学的根拠に基づく指針を提供するものである。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.730

2. 高齢者施設における学生就労の効果と課題

著者: 笹谷 匠生, 初 楚, 安田 渓, 三浦 研

概要: 本研究は、高齢者施設における学生の就労が入所者及び専門職スタッフに与える多面的な影響を明らかにした。学生は主に環境整備を通じてスタッフを支援し、日勤シフトの学生は介護関連業務にも参加していた。早朝および夜間シフトの学生は、入所者自身が主体となって始まる交流が多く、入所者主導の相互関係を構築する傾向が強かった。一方、日勤学生の行動は徐々に専門スタッフに類似していく様子が見られた。入所者主導の交流を副次的効果として育むためには、今後の運営計画においては慎重な業務配分と戦略的な人員配置が重要となる。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.739

3. 山間地域における自治体（島根県奥出雲町）のコミュニティ持続計画に関する研究（その２）：旧村拠点における公共公益施設の整備再編とコミュニティ課題

著者: 細田 智久, 溝下 藍花, 三島 幸子, 中園 眞人

概要: 本研究は、平成の合併により2つの中心拠点を維持しつつ、各旧村落地区に小学校や保育所などの施設を分散した副拠点として残している島根県奥出雲町を対象としている。合併時から現在までの旧村落地区における施設および日常生活機能の変化と課題を明らかにする。また、副拠点の維持、学校再編に関する懸念、および将来の取り組みの方向性を評価する。より積極的な地区では、学校再編後も住民と生徒とのつながりを維持するための努力がなされている。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.750

4. 自治体間比較でみる建築物のアクセス状況の現状と課題

著者: 山崎 健太, 菅原 麻衣子

概要: 2006年に制定されたバリアフリー法では、総床面積2,000平方メートルを超える新築、改築、または増築された建築物に対し、アクセシビリティ規制への準拠が義務付けられています。その結果、小規模施設のアクセシビリティは、地方自治体の条例や政策に委ねられています。実際には、小規模施設における物理的な障壁が残存していることが多く、移動に制約のある人々が施設への立ち入りを断念せざるを得ない状況が生じています。本研究では、複数の地域で実施された現地調査と、地域住民および関係者への聞き取り調査を通じて、建築物入口のアクセシビリティを評価し、地域特性に合わせた改善策を提案します。これにより、誰もが安心して利用できる施設環境の実現に貢献することを目指します。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.762

5. フランクO.ゲーリーの建築作品の生成に関する研究（その３）：2001年－2020年に於ける考察

著者: 飯森 まき

概要: 本稿の目的は、2001年から2020年にかけてのフランク・O・ゲーリーの作品における変遷の過程を考察し、明確にすることである。本稿では、マルタ・ヘルフォルト美術館、ルー・ルヴォ脳健康センター、フォンダシオン ルイ・ヴィトン、バイオ・ミュージアム、オーア・オキーフ美術館など、ゲーリーが設計した建築作品を辿り、これらの明らかな変化を反映させ、彼の様式発展の段階やハインリッヒ・ヴェルフリンの5つの対概念と比較することで、その過程におけるルネサンス、マニエリスム、バロックの存在を明らかにしている。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.774

6. 近代の堺市における阪堺電気軌道の事業展開とその影響

著者: 清原 遥香, 岩本 一将

概要: 20世紀初頭、日本の都市において電気軌道は都市政策と都市空間に大きな影響を与えた。本稿では、堺市の観光政策および工業化政策との関連に焦点を当て、堺市における電気軌道の発展と関連する空間プロジェクトを考察する。阪堺電気軌道プロジェクトは、大浜公園の整備を促進し、堺市の中心市街地における工場の増加に貢献した。これらの知見は、電気軌道が堺市の都市政策を実現するための基盤的要素として機能したことを明らかにしている。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.782

7. STUDY ON THE SPACE FORMATION OF SPANISH URBAN CORE OF DAVAO CITY (PHILIPPINES)

著者: J.R. ヒメネス ベルデホ, J.A. プリド アルカス

概要: 本研究は、フィリピンで最後に設立されたスペイン都市の一つであるダバオの都市形成と構成について考察するものです。現地調査とデータ収集を通じて、本研究は歴史的観点からダバオの都市中心部の都市構造に関する主要な側面を明らかにします。スペイン植民地時代の街区形状、街路寸法、住宅類型に関する独自の要素が特定されました。これらの結果は、ダバオの都市中心部の歴史的意義に関する新たな視点を提供し、ひいては都市計画家がダバオ市のこの歴史的地域において過去と現在を調和させる都市戦略を考案するのに役立つでしょう。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.791

8. シンガポールのマスタープランにおける保留地を用いた土地利用計画を中心とする都市デザインプロセスに関する研究

著者: 田中 彩英子, 木下 光

概要: 本研究の目的は、シンガポールのマスタープランにおける保留地指定前後の土地利用の変遷を明らかにすることである。事例研究として、閉鎖された48のホーカーセンターと現存する121のホーカーセンターを対象に分析を行い、12箇所を抽出し、3つのタイプに分類した。その結果、5箇所はホーカーセンターが暫定利用されつつ将来的な土地利用が検討されている一方で、7箇所は保留地指定後10年以上にわたり特定用途に限定されず、都市の多様なニーズに基づく開発計画が立てられていることが判明した。これにより、保留地指定が都市計画における土地利用の柔軟性と中長期的な活用戦略に与える影響が示唆された。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.798

9. 城中村における近所付き合いのパターン別の特性に関する研究

著者: 銭 奕君, 栗山 尚子

概要: 本研究は、定量的および定性的な手法を用いて、昆明市馬園都市村における近隣住民の交流パターンを調査した。クラスター分析により、孤立した個人から非常に積極的に関与する住民まで、6つの異なる関係タイプが特定された。調査結果は、住民のタイプ、年齢、居住期間、および空間的位置によって交流パターンに顕著な違いがあることを示している。旧村の高齢で長期居住者は強い絆を形成する傾向がある一方で、新興地域の若年で短期居住者は交流への関与が限定的であることが明らかになった。構造的および心理的な障壁にもかかわらず、大多数の住民は社会的な交流への意欲を示している。これらの知見は、統合を促進し、社会的な結束を向上させるために、包括的な計画と障壁の低い交流空間の必要性を提唱している。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.810

10. 浴風園本園及び横浜分園における配置計画の考えと海外の影響

著者: 中川 嵩章

概要: 本研究は、1928年に建設された養護施設である浴風園本園および横浜分園の配置計画の根底にある概念と、それらの計画に与えた海外からの影響を明らかにすることを目的としている。この目的のため、設計者である土岐達人によって参照された海外文献を含む文献調査が実施された。その結果、敷地の南側は屋外活動のために開放されており、家庭的な雰囲気を作り出すためにコテージシステムが導入されていたことが示された。特に、屋外での栽培活動はA.ジョンソンの研究に、V字型の建物配置はリバプールのファザカリー療養所コンペティションに触発されたものと考えられる。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.821

11. 所有管理主体の異なる公園的空間に利用者が見出す価値の構造

著者: 伊藤 陽人, 伊藤 香織, 高柳 誠也, 秋本 尚美, 工藤 由貴, 梶 洋隆

概要: 本研究では、所有・管理主体が異なる公園的空間（公共公園、Park-PFI公園、民間公園）の利用者価値に焦点を当てたアンケート調査と分析を実施し、その価値構造を明確化し、公園的空間間の特性の違いを提示しました。その結果、「創発性」、「庭園性」、「受容性」、「賑わい」という4つの共通因子が特定されました。特に、Park-PFI公園では「公園らしさ」が「賑わい」を高め、民間公園では「受容性」が「賑わい」と「創発性」を高めることが明らかになりました。公共公園は「受容性」が重視される空間として解釈されました。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.831

12. 道の駅の地震災害時の活用に影響する立地特性と施設機能に関する研究

著者: 三宅 貴之, 安藤 秀太, 山中 新太郎

概要: 本研究は、大規模地震災害時における道の駅の利用に影響を与える要因を分析した。影響を受けた地域周辺の97の道の駅に対しロジスティック回帰分析を適用し、利用形態を避難・滞在、生活支援、中継拠点に分類した。人口規模と大型車両駐車場は避難利用を促進する一方、被災地への近接性と避難所の数は生活支援利用を形成した。中継拠点利用は主に近接性によって推進されており、これは観測されていない定性的および動的な要因を示唆している。これらの知見は、機能に特化した指標の必要性を強調し、より包括的な防災計画の策定を支援するものである。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.840

13. UAMのバーティポート最適配置フレームワークに関する研究

著者: 布施谷 千桜, 藤山 真美子, 宮内 博之

概要: 都市型航空交通（UAM）は、既存のインフラに統合されたバーティポートを介して、迅速な地点間都市交通を可能にする。しかし、その導入には、空域制限、複合的な交通接続性、建築的な実現可能性といった課題が伴う。これらの課題に対処するため、本研究ではUAMバーティポートの配置を最適化するための多段階フレームワークを策定した。このフレームワークは、（1）予測される需要とエリアカバレッジに基づいたバーティポートの配置最適化、（2）飛行禁止区域、建築的な設置要件、アクセス条件などの敷地固有の制約を通じた空間配置の評価と調整、そして（3）配置効率を再評価するためのフィードバックループから構成される。このフレームワークを東京に適用した結果、その有効性とUAMの初期段階計画への適用可能性が実証された。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.850

14. 郊外地域における買い物施設へのアクセシビリティと地価の関係の地域差

著者: 宮岸 凌也, 樋野 公宏, 西 颯人, 浅見 泰司

概要: 本研究は、商業施設のアクセシビリティと地価の関係における地域差を調査するものです。分析では、大規模商業施設と、スーパーマーケットやコンビニエンスストアのような小規模小売店舗とを区別しています。結果として、大規模商業施設への近接性が地価に与える影響は地域によって異なり、場合によっては最寄りの駅への近接性の影響を上回ることが示されました。さらに、スーパーマーケットやコンビニエンスストアへの歩行利便性の向上が地価に与える正の影響は、大規模商業施設に隣接する地域や自動車依存度の高い地域で特に顕著であることが明らかになりました。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.862

15. 母子世帯の居住地選択

著者: 成澤 拓実, 浅見 泰司, 樋野 公宏, 薄井 宏行

概要: 本研究では、転居経験のあるひとり親世帯を対象としたアンケート調査に基づき、ひとり親世帯の住居選好を分類するためのクラスター分析を実施した。その結果、5つの異なる選好パターンが特定され、そのうち3つは住宅支援を必要とする可能性が高いことを示唆した。親族との近接性が高いクラスターでは、高い就業率と高い住居満足度が見られた。定住意向の低いクラスターのうち、住環境を優先する世帯は、住居費の最小化を優先する世帯よりも定住意向がさらに低いことが明らかになった。このことは、高い住居費負担が低い定住意向と関連している可能性を示唆している。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.869

16. 近世期の河口港における御蔵所の空間構成に関する研究（その９）：北陸地方の廻米用御蔵所の規則性と地域差

著者: 相模 誓雄

概要: 本研究は、北陸地方において廻米に用いられた御蔵所の規則性と地域差を、その立地と管理体制の観点から明らかにすることを目的とした。規則性としては、御蔵内部の部屋に一戸口を有すること、および平入りの空間構成を持つことが挙げられる。また、地域差は、開口部数（船着場に面する）、雁木の有無、そして御蔵の規模に見られた。結論として、これらの地域差が生じた原因は、御蔵所が河川沿いから離れた立地にあったこと、および民間活力の活用にあった。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.876

17. 明治15（1882）年前後における釘鉄＝nail-rodの引取高と在高及び角釘（和釘）と丸釘（洋釘）の価額について

著者: 平山 育男

概要: 本稿では、1882年頃の釘鉄の「受入量」と「在庫量」、および角釘と丸釘の価格について調査した。その結果、以下の点が明らかになった。

釘鉄の取引量は1882年5月に減少し始めた。1884年1月における京都での角釘と丸釘の価格が判明した。長さ4寸以上の釘には角釘のみが利用可能であり、長さ3.5寸から2.5寸の釘では角釘と丸釘の価格は同じであった。また、長さ2寸以下の釘では丸釘が角釘よりも安価であった。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.887

18. 日露戦争を経た旧日本陸軍の兵器廠施設における標準設計についての研究

著者: 白数 夏生, 倉方 俊輔

概要: 本研究は、日清戦争から第一次世界大戦期にかけて旧日本陸軍が築いた煉瓦造りの軍用倉庫の建築標準設計を再検討したものである。これまでの研究では、現存兵器庫の共有建築的特徴が指摘されていたが、本論文ではこれらの標準化設計が「半式」と呼ばれる体系の一部であったことを明確にした。従来の研究は公式設計資料を欠いていたが、本研究は未発掘の公文書資料を通じて「半式」の役割を解明し、倉庫設計にとどまらず、日露戦争後の軍施設拡張における陸軍の物流および建築的対応全般における重要性を示している。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.892

19. 『幸啓録』・『布設録』にみる明治天皇行幸における上流層住宅の室用途と室礼

著者: 池田 直也, 小沢 朝江

概要: 本稿では、『皇慶録』と『風説録』を史料として用い、明治天皇が上流階級の邸宅を訪問した際の部屋の利用状況と玉座の設営について考察する。訪問時の行事は儀式、饗宴、娯楽で構成され、それぞれの玉座は別々の部屋に設けられた。天皇の訪問時の部屋の配置は、通常時の邸宅のゾーニングに従っており、玉座は机と椅子とともに設営された。さらに、日本建築の建物では靴拭きが設置され、屋内では履物を着用したままであった。調度品や玉座の配置は共通しており、一定の様式が存在した可能性が示唆される。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.904

20. 奈良監獄における計画経緯と山下啓次郎の役割―煉瓦造としての視点から

著者: 尼﨑 大暉, 木津 直人, 山﨑 鯛介

概要: 奈良監獄の計画プロセスと山下啓次郎の経歴を考察し、煉瓦造への移行と新敷地への移転に焦点を当てる。次に、新田敷地における「原案」と「修正案」を比較することで、山下の思想と対応を分析する。最後に、法務省の技師として、また奈良県の監督官としての山下の二重の役割を、般若寺の新敷地における「改訂計画」の分析を通じて探求する。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.915

21. 福島県立美術館の設計過程とそこに見る伝統と調和

著者: 速水 清孝

概要: 福島県立美術館は、大高正人が群馬県立歴史博物館の完成直後に設計したプロジェクトである。この美術館は、同時期に設計された福島県立図書館の隣に位置している。群馬県では、大高が設計した建物の隣にある群馬県立近代美術館との調和が欠けていると批判された。本研究は、福島県の二つの建築物の設計過程を分析することで、大高が群馬での批判にどのように対応したかを明らかにすることを目的としている。二つの建物間の調和を図るために、大高は対比を強調することを避け、伝統的な分家屋敷の風景を創出しようと試みた。こうした設計方針により、建築群としての一体感と地域性の尊重が実現されている。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.925

22. 新家孝正による辰野金吾「スレート葺唱導説」について

著者: 平山 育男

概要: 本稿では、辰野の「スレート商会」開設時の「祝詞」を、新見高政の「スレート葺き奨励説」と関連付けて紹介し、日本におけるスレート屋根の導入について考察する。その結果、以下の点が明らかになった。辰野の祝詞は『講談雑誌』に掲載されており、辰野がスレート屋根導入の提唱者であったという説は妥当である。同社は1889年12月25日に設立された。篠崎源次郎が主任技師として入社した。箱根離宮は同社が手掛けたプロジェクトの一つである。同社の社屋は木造2階建てで、2階の壁と屋根はスレートで覆われていた。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.937

23. 明代南京国子監に関する研究（その１）：境界と建築配置の実証

著者: 王 一臻

概要: 南京国子監は、明代中国における最高学府であり教育行政の中心機関でした。本研究は、歴史資料と現代および古地図を総合的に活用し、その境界を特定することを目的としています。さらに、史料批判や多様な分析手法を駆使して、孔子廟の拡張、文曲川の築造、副総裁官邸の所在といった重要課題を検証しています。これらの成果を基に、南京国子監の敷地選定および空間構成の特徴について詳細に考察を行い、当時の教育施設計画に関する新たな知見を提供しています。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.944

24. “COMMERCIAL REPORTS RECRIVRD AT THE FOREIGN OFFICE FROM HER MAJESTY’S CONSULS IN CHINA.”にみる1860-80年代の中国におけるnail-rodとnailの供給動向

著者: 平山 育男

概要: 本論文は、中国における釘棒および釘の1870年代から1880年代の貿易動向を、『商業報告書（Commercial Reports in China）』全19巻を分析することで検証した。その結果、上海が釘棒および釘の輸入において中心的な役割を果たしていたことが明らかとなった。さらに、上海から長崎、兵庫、横浜への釘棒の再輸出が活発に行われ、これらの地域間で経済圏が形成されていたことが示された。また、中国国内では角釘と丸釘が併用されており、この併用期間は日本よりも長く続いたことが確認された。加えて、英国から中国への釘棒および釘の輸出は貿易赤字の解消に寄与する重要な製品であったことも示された。これらの知見は、19世紀後半の東アジアにおける建材貿易の構造理解に貴重な示唆を与えている。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.956

25. 建築家団体「構造研究会（SSA）」結成初期の議論における理論と実践の問題

著者: 印牧 岳彦

概要: 本研究は、建築グループ「Structural Study Associates（SSA）」の1931年の会議議事録を分析し、その初期活動および内部議論の実態を明らかにすることを目的とする。議論の中で、R.バックミンスター・フラーをはじめとするメンバーは、住宅設計における理論と実践の関係性について検討を重ねた。これらのやり取りは、グループの関心の変遷を反映し、設計理念の再定義に寄与した。結果として、SSAは当初の実務志向的な目標から脱却し、設計の哲学的探求へと軸足を移すとともに、「時間」という概念を理論と実践をつなぐ重要な要素として位置付けるに至った。これにより、構造設計や環境工学の視点から持続可能な住宅開発や設計プロセスの革新が志向された背景が示されている。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.968

26. 木造公共施設の設計・建設・運営の各段階における地域協働（その１）：小国町の木造立体トラスと清和村のレシプロカル・フレームの比較

著者: 李 橋, 安原 幹

概要: 本研究は、小国町と清和村における地域協力が木造建築の持続可能性をどのように支えてきたかを調査するものである。地理的に近接しているにもかかわらず、これら二つの地域は、財政能力と産業構造の違いにより、異なる協力関係を発展させてきた。三次元木造トラスとレジプロカルフレームは、多様な地域関係者の継続的な関与によって可能となり、重要な地域資産として残っている。本研究では、地方自治体、木材建設業者、地域組織、建築家、エンジニアが全ての段階で果たした役割を分析する。そして、社会経済的条件が協力の性質をどのように形成し、これらの取り組みが木造建築の維持にどのように貢献したかを明らかにすることを目的としている。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.977

27. ニューヨーク市マンハッタンの格子状街路の変容に関する系譜的研究

著者: 水間 寿明, 山村 健, 市原 出

概要: 1811年の委員会計画によって導入されたグリッド状街路システムは、2世紀以上にわたりその基本的な構造を維持しつつ、通路、広場、施設の挿入を通じて徐々に変容を遂げてきた。本研究では、このグリッドを都市の「一次構造」と概念化し、挿入された通路や公共空間を「二次構造」と定義する。制度的要因と空間構成を用いて、これらの挿入によって引き起こされたグリッドの変容を系譜学的に追跡する。特に、この過程で出現したグリッド内の補助的な歩行者通路としての街区内通路に注目する。その形成は、「萌芽期」、「出現期」、「発展期」、「一般化期」の4つの系譜学的段階に分類され、議論される。この研究は、都市の構造が時間とともにどのように進化し、適応していくかについての理解を深めるものである。

DOI: https://doi.org/10.3130/aija.91.987

環境系 (JOURNAL OF ENVIRONMENTAL ENGINEERING)

1. キャプション評価法を用いた病院におけるサインの課題発見と改善効果の検証

著者: 一ノ瀬 彩, 津守 慶, 上原 尚登, 岩田 祐佳梨, 辻村 壮平

概要: 病院は、多くの改修や多種多様なサービス、機能単位を持つ、最も複雑な建築物の一つです。このため、患者は病院内で迷いやすく、ストレスを感じることが少なくありません。したがって、正確で分かりやすい案内標識や誘導標識は、利用者を可能な限り容易に最終目的地へ導く上で、これまで以上に重要な役割を果たします。本研究では、H病院を事例として、標識の分かりやすさに関する知見を蓄積するため、課題を抽出し、標識改善デザインを開発し、「キャプション評価法」を用いて改善効果を検証しました。

DOI: https://doi.org/10.3130/aije.91.163

2. 内部発熱のばらつきが年間・ピーク熱負荷に与える影響

著者: 相賀 洋, 村岡 宏

概要: 本論文では、標準正規分布に従う確率変数を用いて内部発熱変動を考慮したシミュレーションにより、年間熱負荷を決定する方法を開発した。年間熱負荷を算出し、降順に並べ替えることでクリティカルな日を特定した。これらのクリティカルな日に内部発熱設計条件を組み込み、再度年間熱負荷シミュレーションを実施してピーク熱負荷を決定した。シミュレーション結果として、熱負荷の降順および昇順プロットの比較、ならびに年間累積熱負荷の比較が報告されている。

DOI: https://doi.org/10.3130/aije.91.175

3. 実用的熱負荷シミュレーションのための曲面ガラスファサード標準解法の開発

著者: 相賀 洋, 大木 知佳子, 藤田 壮真, 本山 朗生, 吉澤 望

概要: 本論文では、内装側にも美しい曲面を形成できるハイパーボリックパラボロイド型ブラインドを提案する。ハイパーボリックパラボロイド形状のブラインドを設計・モデリングし、照明シミュレーションプログラム「Radiance」と熱負荷計算プログラム「NewHASP」を用いて、ハイパーボリックパラボロイドガラスとブラインドで構成される曲面ファサードの熱負荷をシミュレーションするための標準的な手法を示した。これにより、複雑な曲面建築における省エネルギー設計の指針を提供するものである。

DOI: https://doi.org/10.3130/aije.91.183

4. 広島地域のオフィスビルにおける快適温度と環境適応行動に関する研究

著者: 高田 宏, 西名 大作, 中島 樹, 今川 光, 宇野 朋子, 源城 かほり, 齋藤 輝幸, 都築 和代, 中谷 岳史, 長谷川 兼一, 森 太郎, リジャル H.B.

概要: 本研究では、広島地域のオフィスワーカーを対象に、実測データとアンケート調査を用いて室内環境と温熱快適性について調査しました。さらに、快適温度と外気温の関係を分析し、この地域に特化した温熱順応モデルを提案することを目的としました。また、着衣量の調整や涼しく保つ、暖かく保つための行動など、居住者の行動を調査し、順応モデルの妥当性を検証しました。その結果、着衣量の変化が大きい個人ほど快適温度の範囲が広い傾向にあることが示され、温熱順応のメカニズムに関する知見が得られました。この研究は、広島地域のオフィス環境における温熱快適性の向上に貢献するものです。

DOI: https://doi.org/10.3130/aije.91.191

5. 再生可能エネルギーシステム導入建物の経済的最適化に関する研究（その１）：小・中学校を対象とした太陽光発電売電価格変動がライフサイクルコストと設備構成に与える影響

著者: HU JIAMING, 有波 裕貴, 鈴木 空

概要: 本研究は、学校を対象に高いエネルギー自給率を目指した再生可能エネルギーシステムの最適なシステム構成およびライフサイクルコスト（LCC）を評価したものである。多目的最適化手法を用いて、3種類の売電価格シナリオ（固定の固定価格買取制度（FIT）および市場連動型）におけるLCCと電力購入率のトレードオフを解析した。解析結果からは、経済合理性の観点で最も適切なシステムは完全な自立運転（オフグリッド）ではなく、約20.5%の電力購入率を伴う適度な系統依存であることが明らかとなった。さらに、売電価格が低下するにつれて、初期投資を抑制するために初期投資を抑制するために系統依存度を高める戦略が最適となる傾向が示された。これらの知見は、再生可能エネルギー導入計画における経済性と自給自足率のバランスを考慮する上で有用である。

DOI: https://doi.org/10.3130/aije.91.203

6. 熱電一体供給型地域熱供給システムにおける動的CO2排出係数に適応したCGS運転方法の検討

著者: 綿引 陸, 村上 公哉, 大橋 旭, 清田 修, 小川 哲史, 西田 裕道, 上條 謙治

概要: 電力セクターが2050年のカーボンニュートラル達成を目指し脱炭素化を進める中で、固定値で評価される従来のCO2排出係数に代わり、時間ごとの排出強度を反映した「動的CO2排出係数」に基づく柔軟なエネルギー利用が重要となっている。本研究では、東京都市圏の実際の電力需給データを基に動的CO2排出係数を算出し、コージェネレーションを含む地域エネルギーシステムの低炭素運用手法を検討した。また、シミュレーションを通じて地域全体の排出削減効果を評価した。これにより、地域エネルギー管理の高度化と持続可能な脱炭素社会の実現に寄与することが期待される。

DOI: https://doi.org/10.3130/aije.91.214

7. 小学校普通教室における「窓開け換気」による児童居住域温度と換気量

著者: 合原 妙美, 岩下 剛, 田辺 新一

概要: 本研究は、COVID-19パンデミック後の推奨事項に従い、窓やドアの開放を活用した小学校教室における換気の実態について詳細な調査を行った。その結果、中期における一人当たりの推定換気量は29 m3/hと算出されたものの、冷房期間および暖房期間中にはこの換気量が20 m3/hへと低下し、約30%の削減が見られた。さらに、生徒周辺の室温環境を分析したところ、冷房期間中の授業時間の約9%で28°Cを超える高温状態が確認され、一方で暖房期間中には授業時間の実に91%で18°Cを下回る低温状態が頻繁に発生していることが明らかになった。これらの結果は、小学校教室における換気と温熱環境の改善の必要性を示唆している。

DOI: https://doi.org/10.3130/aije.91.223

8. 機械学習による土塗り結果の自動判定を用いたロボットアームによる連続左官施工の実装と評価

著者: 登尾 育海, 森本 理仁, 西村 智賢, 杜 偉薇, 村本 真

概要: 本研究は、熟練した左官職人と協働するロボットアームを用いた連続左官システムの開発を目的としています。日本の左官技術では、職人が視覚的に表面品質を評価し、こてさばきを予測します。我々は、深度画像と深層畳み込みニューラルネットワークを活用した大規模画像認識による自動評価手法を採用しています。本システムの重要な特徴は、異なる画像解像度や照明条件下で様々な左官欠陥を含むデータセットを使用している点です。この評価結果に基づき、ロボットは未施工領域を補完するための追加左官作業を実施します。本システムは、多様な条件下での連続運転を可能にし、人間の左官職人の作業負担を軽減することに貢献します。

DOI: https://doi.org/10.3130/aije.91.235

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