業界動向

日本建築学会論文集 2025年12月号掲載論文まとめ

 
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2025年12月号（Vol.90 No.838）には、構造系論文10件、計画系論文19件の合計29件の論文が掲載されています。本号では、コンクリート技術の合理化、建築物の応答特性、歴史的建造物の変遷など、多岐にわたる研究が紹介されています。
Contents
  1. 構造系論文
  2. 計画系論文
  3. 環境系論文

構造系論文

1. 寒中コンクリート工事における加熱養生の合理化に関する研究

著者: 古川 和洋, 深瀬 孝之, 千葉 隆弘
概要: 本研究では、寒中コンクリート工事における加熱養生の合理化を目的とし、気温変動の分析、予測平均気温の妥当性検証、気象予報値の見直しの効果検証を行い、以下の結果を得た。1) 温暖化傾向や気温変動の違いを計画段階や施工直前に考慮する必要がある。2) 季節ごとの平均気温を平年値から4度引く方法は妥当である。3) 気象予報値に基づく見直しは合理的であり、施工中の養生温度管理も有効である。
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2. グレイジングガスケットのリップ部の力学的特性からの水密性評価の検討

著者: 塚越 雅幸, 松尾 隆士, 二川 眞一郎, 川端 芳英
概要: 本研究はEPDMガスケットのリップ部の水密性能に着目している 。実物大の漏水試験とFEM解析を実施し、反力と水密性の関係を定量的に評価した。促進劣化試験では、変形と高温（100℃）の組み合わせによりリップ反力が約50%低下し、設計圧縮率でも漏水が発生した。反力が8N/100mmを下回ると水密性が著しく低下した。FEM解析は実験結果との整合性を確認し、リップ厚の公差が剛性よりも反力に2倍の影響を与えることを明らかにした。したがって、リップ部の圧力は水密性能にとって極めて重要である。
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3. 法華経寺五重塔の風応答特性に関する研究

著者: 片桐 純治, 大熊 武司, 花里 利一, 島岡 俊輔, 新津 靖, 工藤 愛架
概要: 強風時に画像計測により得られた変位データに確率統計的手法を適用し、法華経寺五重塔の風応答特性を調査した 。また、五重塔の変位データから復元力特性を推定するためにレインフロー法を用いた。推定した復元力特性を用いて、東北地方太平洋沖地震の地動加速度を入力として地震応答解析を行い、推定した復元力特性の妥当性を検証した。さらに、風洞試験結果から得られた復元力特性と風力時系列を用いて風応答解析を行った。
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4. 極限支持力到達後に正方形底面の直接基礎が抵抗可能な複合荷重の評価

著者: 大塚 修平, 田村 修次, 新田 怜利
概要: 本研究の目的は、極限支持力に達した後の正方形フーチングの支持力と水平抵抗力を明らかにすることである 。複合荷重下の正方形フーチング下の地盤の破壊メカニズムを上限定理に基づいて提案した。この破壊メカニズムを適用することで、正方形フーチングの極限支持力の低下を予測することができる。さらに、極限支持力に達した後の支持力と水平抵抗力を評価した。この評価の妥当性は、実験結果との比較によって確認された。この知見は、直接基礎の耐震設計に貢献する可能性がある。
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5. 経年変化が蔵造り建築物の固有振動数に及ぼす影響

著者: 高岩 裕也
概要: 本研究では、川越市伝統的建造物群保存地区内にある蔵造り建築物である川越市旧原田家住宅見世蔵と川越市蔵造り資料館見世蔵において微動測定を実施し、10年間の経年変化が蔵造り建築物の固有振動数に与える影響を把握した 。測定の結果、蔵造り建築物の固有振動数が低下していることが明らかになった。その要因として、地震、季節変動、経年変化の影響を調査し、経年変化に伴う減衰により固有振動数が低下したことが示唆された。
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6. 機械学習によるRC十字形柱梁接合部の耐力予測と設計因子の寄与度解析

著者: 森山 正梧, 楠原 文雄
概要: 本論文では、過去の実験結果のデータベースから学習した、内部柱梁接合部のモーメント耐力を予測する機械学習モデルを報告する 。このモデルを用いた設計因子の寄与度分析により、鉄筋の引張力を増加させるという点では等価であっても、断面積の増加と強度の増加では効果が異なること、強度の増加には限界があることなど、これまで注目されていなかった効果が明らかになった。
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7. 解体工事における多段配筋RC柱の水平耐力に及ぼす圧砕寸法の影響

著者: 舩木 裕之, 藤野 栄一, 財津 拓三
概要: 多段配筋柱の解体工事における計算水平耐力耐力の計算方法を提案し、中立軸の位置を推定するために、圧砕寸法を実験変数としてRC柱供試体の水平載荷試験を実施した 。その結果、実験値から得られた最大水平耐力耐力の提案計算式を用いることで、計算値と実験値の差は15%以内となり、計算値は実験値を正しく評価した。
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8. 魚骨形フレーム解析に基づくアンボンドプレキャストプレストレストコンクリート建物の地震時応答予測

著者: 山田 諒, 古澤 蒼生, 谷 昌典
概要: 本研究では、魚骨型フレーム解析を用いて、アンボンドPCaPC梁部材を持つ建物の地震応答を数値的に調査した 。時刻歴応答解析の結果、接着フレームと非接着フレームの最大変位角の比は、60%のケースで0.8から1.2の範囲にあった。特に、等価線形化法と時刻歴応答解析の両方で、非接着フレームは接着フレームよりも遅れて限界状態に達することが一貫して示され、顕著な損傷軽減効果が示された。さらに、等価線形化法を用いた応答評価は、時刻歴応答解析結果と比較して、非接着フレームと接着フレームの両方で同等の精度を示した。
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9. ノンスカラップ工法の梁端接合部における低サイクル疲労性能に及ぼす部材寸法の影響

著者: メイ ソーメートレイ, 吉敷 祥一, 浅井 英克, 長谷川 隆, 西澤 淳, 川畑 友弥, 二階堂 真人, 村上 行夫, 高田 武之, 一戸 康生
概要: 鋼製モーメント抵抗フレームの耐震設計では、耐震性を高めるために、特にフランジ厚の大きいH形鋼などの大型構造部材が一般的に利用されている 。しかし、部材寸法のばらつきが鋼製梁端接合部の低サイクル疲労性能に与える影響は、十分に解明されていない。本研究では、梁フランジ厚が最大50mmまでの実物大T形梁柱接合部供試体を用いた一連の定振幅繰り返し載荷試験により、この現象を調査した。その結果、接合部の破壊までのサイクル数は、供試体サイズと載荷振幅の増加とともに減少することが示された。
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計画系論文

1. 雑誌等に掲載された集合住宅の住戸改修の事例整理と分析

著者: 山田 あすか
概要: 本稿では、建築雑誌等に掲載された集合住宅（団地、マンション、アパート ）の改修事例を分析し、間取り、面積、水回り、プランタイプ、建具の変化に着目した。372事例の図面分析とヒアリングによりデータを収集した。その結果、78.2%の事例で寝室が減少し、LDK面積は平均10㎡増加した。ウォークインクローゼットなどの追加スペースは79%の事例で見られた。風呂やトイレなどの水回りへのアクセスは119件増加した。行き止まり型に代わってホール型が増加し、家族の交流という現代のニーズに応えた。
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2. 住経験の語りの定量分析手法の定式化とその妥当性評価

著者: 野田 倫生, 柳沢 究, 池尻 隆史, 水島 あかね, 野村 理恵
概要: 建築学生による住経験インタビューで記録された住経験の語りに着目し、語りの定量分析手法を定式化し、その妥当性を評価した 。住経験の最小単位を定義することで語りを定量化した。各語りにおけるこれらの単位の数を調べることで、語りの全体的な傾向を特定した。また、比較分析と類型分析を行い、居住者がどのような住環境の側面に頻繁に言及するかを探り、住環境の計画に役立つ知見を得た。これらの分析は適切に行われ、価値ある知見が得られたことから、本手法は妥当であると結論付けた。
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3. 戦後日本におけるコンクリートブロック製造業の生成とパブリックハウジング（その２ ）：群馬県営特殊耐火アパートと久米権九郎

著者: 橋田 竜兵, 森田 芳朗, 熊谷 亮平, 渡邊 史郎, 菊地 成朋, 日比野 英俊
概要: 本研究は、戦後日本のコンクリートブロック（CB）産業の起源を、CB生産が盛んになった群馬県を事例に探る。地域初のCB公営住宅である群馬県営耐火アパートに着目し、その建設過程と設計を分析した。建築家・久米権九郎が開発した「住共式」の採用が重要な役割を果たしたことがわかった。この採用は、地域のCB製造業の触媒として機能し、初期の公営住宅構想と地域の産業発展を結びつけた。
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4. 日本住宅公団の最初期の2DK型住戸の成立に関する通説化された言説の検証

著者: 熊谷 雅也
概要: 日本住宅公団が建設した最初期の住宅については、「公団住宅は公営住宅より3.3㎡広く建てられたため、その余剰スペースを、当時一般的ではなかったダイニングキッチンと浴室の設置に充てた」と広く信じられている 。本稿は、同時期の公営住宅との実際の床面積を算出して比較することにより、公団が建設した最初期の2DK型住宅に関する通説を検証し、従来の理解に修正を提案することを目的とする。
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5. 原発被災地における避難先から前住地への「通い」を支える空間資源に関する研究 —福島県双葉郡富岡町を対象として—

著者: 井本 佐保里, 土川 喬太
概要: 本研究は、原発事故被災自治体における「避難先への定住」か「前住地への帰還」かの二者択一にとどまらない「通い」という居住形態と、それを支える空間資源に着目した 。「通い」を支える空間資源は、富岡町への通勤を促進するために重要であり、町の運営と住民との緩やかな関係を維持し、次世代に継承していくことに貢献することが示唆された。
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6. 高齢者入居施設における介護単位平面とQOL評価の関係性についての研究

著者: 山田 あすか, 古賀 政好, 古賀 誉章
概要: 本研究は、特別養護老人ホームの空間構成が介護者の負担と入居者のQOLに与える影響を分析したものである 。COVID-19以前に東京都と栃木県の46施設からデータを収集し、共用部に面する居室の割合と共用スペースの数によって構成を分類した。その結果、ユニットケアの標準モデルとしてしばしば提示されるホール型の一体型レイアウトは、QOL評価が低いことが示された。対照的に、廊下に面する居室の割合が高い廊下型や混合型、共用スペースが分節化されたレイアウトが有利であることが証明された。
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7. 日本の水族館における計画方針と機能構成

著者: 梶村 健, 安田 幸一, 村田 涼
概要: 本研究の目的は、計画方針と機能構成の関係を調べることにより、日本の水族館における建築設計手法の側面を明らかにすることである 。まず、与えられた条件と物理的な設定に基づいて計画方針を分析した。次に、部門の面積配分と、公共エリアと非公共エリアの両方における動線パターンの配置を調査した。最後に、機能構成モデルを作成することにより、計画方針と機能構成の相関関係を調査した。
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8. ＶＲアトリウム空間での視線計測実験に基づく座席選択行動分析

著者: 大佛 俊泰, 西川 拓海, 岸本 まき, 金子 弘幸, 陳 紹華, 槇枝 潤一
概要: 魅力的な大規模アトリウム空間を設計するためには、人々の行動特性、特に個人が滞在場所をどのように選択し、利用するかを理解することが重要である 。滞在場所の選択に影響を与える要因については多くの研究があるが、視覚環境の役割を探ったものは少ない。本研究では、視覚的要素が座席選択行動に与える影響を調査する。具体的には、仮想現実（VR）環境で実施した座席選択実験を通じて収集した視線データに基づいて、座席選択のネスト化ロジットモデルを開発する。
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9. 大規模ショッピングモールにおけるゾーン別流入時刻別の滞留時間分布

著者: 大佛 俊泰,金子 弘幸,岩崎 庸浩
概要: 本稿は、大規模ショッピングモールの滞留時間分布を推定することにより、施設計画を支援することを目的とする 。まず、AIカメラと追加デバイスを介して5分間隔で測定された方向別歩行者交通量を用いて、到着時刻とゾーンに基づいて滞留時間分布を推定する統計モデルを開発した。次に、このモデルを2つの大規模ショッピングモール（モールAとモールB）に適用し、各施設のゾーン別・時間別の滞留時間分布を推定した。さらに、モールAをより小さなゾーンに細分化し、滞留時間パターンと空間特性の関係を探った。
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10. 東京都心部の大規模オフィスビルのエントランス階における屋内緑化によるプレイスメイキング

著者: 穴澤 順子, 坂 朋香, 村田 涼
概要: 近年、バイオフィリックデザインのアプローチとして、屋内に植物を取り入れるオフィスが増えている 。本研究は、東京都心の大規模オフィスビルの低層階エントランス空間における植物と人の共存を調べることにより、プレイスメイキングの特性を明らかにすることを目的とする。44のビル事例から443の植物ユニットと71の緑地を抽出し、緑の量、座席の配置、屋外環境とのつながりに基づいて8つの緑地パターンに分類した。その結果、屋内緑化とプレイスメイキングの類型とその傾向的な側面が明らかになった。
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11. 令和６年能登半島地震後の広域避難の経路の可視化

著者: 須沢 栞, 後藤 純
概要: 2024年能登半島地震後、石川県の甚大な被害により、県境を越えた広域避難が推進された 。金沢市などの避難先では、ホテルを利用した「二次避難所」、マッチングと長期滞在を組み合わせた要配慮者向けの「1.5次避難所」、集団避難のための「広域避難所」、福祉施設内の「指定福祉避難所」など、様々な避難所形態が出現した。また、親族宅への滞在など、自主的な避難もみられた。避難の選択肢が多様化し、制度が複雑化する中、今後の動向を注視し、対応策を検討し続けることが重要である。
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12. 米国の歴史地区の指定と運営に関する研究

著者: 萩原 啓, 志村 秀明
概要: 本研究は、米国の歴史地区プログラムの概要を明らかにし、その指定と運営の実態を分析することを目的とする 。まず、連邦、州、地方レベルでの歴史地区プログラムの概要を整理した。次に、ニューヨーク市とフィラデルフィア市の歴史地区を事例に、指定基準、規制内容、運営体制などを比較分析した。その結果、両市ともに、歴史的建造物の保存だけでなく、地域全体の活性化を目指した柔軟な運用が行われていることが明らかになった。
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13. 公的統計ミクロデータを活用した立地別の戸建空き家戸数推計

著者: 中野 卓, 田村 将太, 田中 貴宏
概要: 近年、日本では戸建空き家の急増が大きな社会問題となっている 。同時に、建設技能労働者の減少により、こうした物件の維持、改修、解体にも課題が生じている。本研究では、住宅・土地統計調査のミクロデータと国勢調査の小地域GISデータを統合する新たな「リンケージ手法」を導入し、未利用戸建住宅の空間分布を推定する。本稿では、(1)その方法論と実施上の留意点、(2)全国および都道府県レベルでの都市計画区域別推計、(3)市町村調査データとの比較による検証について概説する。
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14. スイス・チューリッヒ州の空間計画におけるKantonaler Gestaltungsplanからみた州の役割と空間計画手法の特徴

著者: 會澤 拓磨, 渡部 達也, 小澤 丈夫
概要: 本稿は、チューリッヒ州（KZH ）で州レベルで運営されている開発計画であるKantonaler Gestaltungsplan（KGP）を検討することにより、KZHの役割と空間計画手法の特徴を明らかにすることを目的とする。その運営背景、KGPの運営構造、計画の内容、その実施と拡大に焦点を当てることにより、本稿は、KZHがKGPの実施を通じて市町村レベルの計画を補完し、それによって地域の利益調整を達成していることを示す。また、KZHがKGPを通じて様々な問題に対処することにより、その空間計画責任の範囲を拡大してきたことも明らかにする。
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15. マンション購入後の後悔惹起プロセスにおける修繕積立金の増額予見に関する研究

著者: 橋本 丈次, 小松 広明
概要: 本研究は、規制焦点理論に基づき、高層マンション購入者の性格の違いを捉える 。さらに、購入に至る意思決定プロセスで重視された価格形成要因と、購入後に後悔を惹起する要因を特定する。その結果、以下の知見が得られた。長期修繕計画の内容、管理・修繕積立金、共用部の維持管理状況、購入時のコミュニティ活動などを考慮することで、購入後の後悔の経験を軽減できる。
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16. 吉原米次郎が投稿した『大工之書』について

著者: 平山 育男
概要: 本稿は、1891年に吉原米次郎が『建築雑誌』に発表した吉原家本『大工之書』の内容と記述を検討するものである 。以下の点が明らかになった。本書は、東博本『大工之書』の下巻にほぼ対応する。本書は、国会本『大工之書』や国会本『大工方之書』と類似しており、19世紀初頭までに完成したと考えられる。本書の原書は箇条書きの構成であったと考えられる。
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17. 戦前期神社建築における台湾檜材の導入過程と実例（その１ ）：『神社協会雑誌』掲載社寺工務所広告の分析

著者: 徐 麗婷, 小岩 正樹
概要: 戦前期の本土における神社建築への台湾檜材の導入過程は、『神社協会雑誌』に掲載された社寺工務所の広告を分析することでたどることができる。工務所の創設者である芦津康治郎の回顧録を参照し、導入に関わった主要人物とその背景にある思想を見出した。（1）水盛り乾燥技術の導入、（2）配給制度の確立という2つの重要な革新を強調し、その両方で工務所が重要な役割を果たした。
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18. ジャン・プルーヴェにおける「装飾」概念の多義性

著者: 千代 章一郎
概要: 本稿の目的は、プルーヴェの「装飾」否定に関する言説を通して、「装飾」概念の多義性を論じることである 。彼の「装飾」への言及は、「構造」と「表皮」に関する問題に限定されていた。特に、彼は「表皮」の装飾性を批判した。なぜなら、彼にとって、「構造」を「表皮」で隠すことは「カモフラージュ」に他ならなかったからである。やがて、プルーヴェは構造と表皮の相互関係が明確な空間を目指すようになる。まさにこの時点で、「装飾」そのものが許容されるのである。
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19. 清家清の住宅作品における主室の繋がりについて

著者: 平田 欽也, 上野 友輝, 秦 明日香, 冨久 亜以, 河内 文孝
概要: 本研究の目的は、清家清の全住宅作品を分析し、主室の繋がりの特徴を明らかにすることである 。対象作品の図面を模式化し、内部空間の特徴から10の住宅類型と時代的特徴を導き出した。その結果、清家「ワンルーム住居」タイプは一貫して一体的な連続空間として強調されており、このタイプを生み出すために様々な試みがなされてきたことが明らかになった。
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20. 小石川後楽園得仁堂に関する考察（その３ ）：社会的要因による歴史的建造物の変遷

著者: 奥村 俊道
概要: 小石川後楽園の建物は「眺め」と「利用」の両方の機能を持ち、得仁堂はその両方を兼ね備えるために建てられた。その名称や祀られる像は変化しており、本稿ではその変化をもたらした社会的要因を考察する。歴史的建造物は、その社会的背景から建築現象をより正確に評価することができる。こうした検証を積み重ねることで、技術論だけでなく、建物の歴史に影響を与えた政治的・思想的側面を明らかにし、歴史を通じての建物の意義と多様性を再評価することにつながるだろう。
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21. 北陸の民家にみる住まい方 イエ倫理の分析を通してみる津幡の特殊性

著者: 山邉 奈生, 熊澤 栄二
概要: 本研究は、津幡の民家の住まいの特殊性を明らかにすることを目的とする 。構造構成ではなく機能に着目した、日常生活に基づく新たな建物論である「イエ倫理」を分析することで、津幡の住まいの特徴を特定する。これらの特徴を周辺地域と比較することで、その特殊性を確立する。最終的に、津幡の住まいの特殊性は、今日のLDKに相当する「オイ」の未分化な機能が維持されていることにあるという仮説に至った。この住まい方は、より古く、原型的な居住形態を保存している。
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22. 「沖縄ホテル」の変遷と旅館棟の設計

著者: 富永 清加, 入江 徹, 金城 春野
概要: 本研究の目的は、「沖縄ホテル」の旅館棟の建築設計と琉球政府が定めた法律との関係を明らかにすることである 。本研究の結果、旅館棟は中座久雄によって、宿泊客のプライバシーに配慮し、公共空間を充実させるように設計されたことが示された。また、旅館棟は、琉球政府の指針と創業者宮里貞三の構想を調和させた、近代建築で設計された観光ホテル建築として位置づけることができる。
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注: 一部の論文はDOIから情報を取得できませんでした 。

環境系論文

1. 防振を考慮したフローリングとカーペットの重量床衝撃音対策と歩行時の硬さに関する実験的検討

著者: 冨田 隆太, 奥山 雄太, 阿部 今日子
概要: 本研究では、防振を考慮したフローリングとカーペット材料を開発し、重量床衝撃音の低減効果と歩行時の知覚される硬さについて実験的評価を行った。重量床衝撃音の63Hz帯域では、コンクリートスラブ上で1〜3dB、乾式二重床上で4〜7dBの低減が観察された。歩行快適性については、主観的評価では材料は概ね中立的または歩きやすいと認識され、音響性能と使いやすさのバランスが取れていることが示された。
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2. 高架橋区間における鉄道振動の経験的予測手法の改良

著者: 野寄 真徳, 横山 秀史
概要: 本論文は、高架橋区間における鉄道起因の地盤振動を予測するための経験的手法の精度向上を目的としている 。まず、数値シミュレーションを用いて、高架橋基礎の動的特性を考慮した場合としない場合の地表での距離減衰値を調査した。次に、シミュレーション結果に基づいて、経験的予測手法で使用される距離減衰の補正値を推定するための式を提案した。最後に、提案した式を現場測定記録と比較することで、その適用性を調査した。その結果、提案した式を用いることで予測精度が向上することが示された。
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3. 交通振動の居住性からみた評価方法に関する基礎的研究（その２ ）：3次元の交通振動を対象とした性能値の検討

著者: 山添 宜人, 福田 眞太郎, 横山 裕
概要: 日本には、複合振動を評価する方法を定義する規格がない。本研究の目的は、三軸交通振動の評価方法を確立することである。三軸同時振動可能な加振台を用いた感覚試験を実施し、人間の感覚と振動の関係を調べた。その結果、人間の振動感覚に関連する性能値 $C(1/\sqrt{2}:1:1)VLT(630ms,60dB)$ が確立された。これは、三方向の加速度から合成されたレベル値の最大値と、60dBを超えるレベルの持続時間から計算される。
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4. 刺激純度の高い三原色間の境界の見えやすさにおける精度検証

著者: 志田 輝, 太山 涼, 髙瀨 雄土, 吉澤 望
概要: 近年、視覚環境を評価する新しい方法として、神経生理学に基づくモデルの開発に多くの注目が集まっている 。我々の以前の論文では、エッジ検出アルゴリズムから見えやすさを評価する方法を提案した。本研究では、色のあるより多様な空間に適用できるように、既存のアルゴリズムに色度メカニズムを組み込んだ。モデル空間で実施した主観実験の結果、提案したアルゴリズムによって見えやすさがよく推定できることが示された。
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5. 衛星観測データを基にした全国オゾン量の整備および紫外線推定モデル補正の提案

著者: 武田 和大, 三田井 隆樹, 赤坂 裕
概要: NASAの衛星観測データに基づき、2005年から2022年までの全国オゾン量データを作成した 。このオゾン量を用いて、井川の紫外線モデルによりUV-B値を計算し、気象庁の観測値と比較した。計算値が観測値より約30%大きかったため、その原因を調査し、モデルの補正方法を提案した。また、井川のモデルによるUV-A計算値も、2000年から2021年まで活動していたUVモニタリングネットワークによるUV-A観測値と比較した。その結果、計算値は観測値より約17%大きいことが示された。
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6. Birdらによる快晴時波長別日射モデルの全天候への拡張

著者: 赤坂 裕, 武田 和大
概要: Birdらのスペクトル日射モデルSpectral2は、快晴時の波長別日射量を正確に推定する 。このモデルは、全天日射量だけでなく、直接日射量と散乱日射量も推定するため、様々な方位角を持つ傾斜面の日射量計算に容易に拡張できる。本論文では、Spectral2を全天候条件に拡張する方法を記述する。NEDOのデータベースから2015年のつくばと長沼で観測されたデータを用いて拡張を行い、岐阜、鳥栖、沖永良部での観測データを含めた精度を検証した。提案モデルをSpec_allskyと名付けた。
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7. スカトールのにおい質における変化点に関する考察

著者: 磯崎 文音, 光田 恵, 棚村 壽三
概要: 本研究は、スカトールのにおい質が変化し始める濃度とその特性を明らかにすることを目的とした 。三角袋法を用いて嗅覚閾値を測定し、臭気があると識別されたサンプルのにおい質を評価した。その結果、平均嗅覚閾値は7.3×10⁻⁷ ppmと決定された。臭気濃度3で、スカトールのにおい質は軽くて穏やかなものから重くてむせるようなものへと変化することが観察された。臭気濃度3は、AIJESの臭気ガイドラインで定義されている20%の不快率に対応する推奨レベルとして指定された。
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8. 各種大便器の構造・器具排水特性が飛沫及びエアロゾルの発生に及ぼす影響

著者: 木村 彩芳, 大塚 雅之
概要: 本研究は、衛生器具である大便器が、洗浄方法、構造、器具排水特性値によって、洗浄時に飛沫やエアロゾルの発生と拡散にどのように異なる影響を与えるかを明らかにする 。また、その解明結果に基づき、飛沫やエアロゾルの発生を抑制できる大便器の条件を確立し、感染予防を考慮した衛生的なトイレ空間の設計に資する知見を得ることを目的とする。
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9. 座席移動を伴う個人差空調システムに関する研究：制御ロジックが執務者の満足度に与える影響

著者: 神谷 洋介, 谷口 景一朗, 村上 弘晃, 佐藤 大輔, 松井 伸樹, 赤司 泰義
概要: ユーザーの「暑い」「寒い」といった報告に基づいて座席の推奨や空調のフィードバックを提供するシステムを提案した 。このシステムは実験とシミュレーションを通じて検証された。その結果、温度変化を確保し、座席移動を最小限に抑え、熱力学を考慮した制御ロジックが満足度を大幅に向上させることが確認された。さらに、大規模言語モデル（LLM）を使用することが、様々な定性的要因を考慮するために重要であることがわかった。これらの知見に基づき、LLMと深層強化学習（DRL）を統合したシステムを開発し、定常運転と比較して全体的な満足度が31〜35%向上した。
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10. 潜熱蓄熱槽の伝熱シミュレーション（その２ ）：過冷却を伴うエリスリトールを用いた潜熱蓄熱槽のモデル化

著者: 添田 晴生, 渡辺 隆, 谷口 貴彦, 永井 健太郎, 添田 晴生
概要: 本研究では、エリスリトールの過冷却について調査し、過冷却をモデル化し、一次元非定常熱伝導計算に組み込み、非定常熱伝導実験と検証を行った。その結果、モデルは概ね妥当であることが確認された。さらに、このモデルを潜熱蓄熱槽の伝熱シミュレーションモデルに組み込み、円筒カプセルの潜熱蓄熱槽の実験と検証を行った。その結果、この過冷却モデルは傾向を捉えることができたものの、十分に正確な検証実験ではなかった。
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11. 躯体蓄熱利用放射空調システムの運用に関する研究

著者: 牧野 幸太郎, 野部 達夫
概要: 本研究では、躯体蓄熱利用放射空調システムの運用調整プロセスについて報告する 。建物の運用初年度を通じて年間運用設定が確立された。システム調整後の室内環境は、測定値と執務者へのアンケート調査の結果に基づいて評価された。長期運用記録を調査することで、スラブ温度遷移の長期的な特性が抽出され、運用における顕著なヒューマンエラーについて議論された。
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12. 集合住宅共用部の消費電力量と設備容量に関する研究

著者: 西村 欣英, 池本 和大, 坪倉 篤, 酒井 孝司, 光永 威彦, 坂上 恭助
概要: 本研究では、集合住宅共用部の消費電力量を把握し、省エネルギー対策を検討するための基礎データを作成することを目的とした 。各種設備の消費電力量を測定し、設備容量と消費電力量の関係を明らかにした。その結果は以下の通りである。(1)集合住宅共用部の消費電力量は、電灯が最も大きく、次いでディスポーザーと給水ポンプが消費電力量の大部分を占める。(2)設備容量と建物属性は、消費電力量と比較的高い相関を示す。
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13. 国際基準に基づいた空調衛生設備のエンボディドカーボンの実態分析

著者: 平須賀 信洋, 新藤 幹, 諫早 俊樹, 石井 朱音, 中村 駿介, 羽鳥 大輔, 飯田 隆義, 小林 大樹, 川野 裕希, 田辺 新一
概要: 本報告書は、国際基準に基づき、特に空調・衛生設備について『ZEB』を達成した研究施設のエンボディドカーボン（EC ）の計算例を提供する。空調・衛生設備のEC計算結果は5.82 kg-CO2e/m²年であり、建物全体のECの12.8%を占めた。冷媒も空調・衛生設備のEC全体の69.8%という大きな割合を占めた。比較対象として、一般建物のEC計算も実施した。
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14. 執務行動タイプを考慮した知的生産性モデルに関する研究

著者: 深和 佑太, 小野田 亮介, 南 和宏, 渡邉 輔祐太, 飯田 隆義, 田辺 新一
概要: 執務生産性への影響構造を明らかにするために、オンラインアンケート調査を実施した 。調査結果に基づき、構造方程式モデリングにより執務生産性モデルを構築した。環境要因、コミュニケーション要因、作業要因が、リラックスと集中のしやすさを通じて知的活動につながるという仮説が提案された。「執務生産性」への影響の合計効果は、「リラックス」、「仕事の充実感」、「集中」で有意であった。知的処理や知識創造を主に行う主要な執務者にとっては、集中しやすい環境が重要であり、情報処理やリラックスに時間を費やすことが多い執務者にとっては、仕事の充実感が不可欠であった。
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15. コロナ禍における行動変容が住宅のエネルギー・水消費量に与えた影響

著者: 水谷 傑, 高瀬 幸造, 井上 隆, 蛭間 駿太, 松田 卓巳
概要: 本論文では、東京圏の2つの集合住宅における測定データと生活状況に関するアンケート調査を用いて、COVID-19パンデミックによって引き起こされた行動変容に伴う電気、ガス、水の消費量の変化を明らかにした 。その結果、(1)パンデミック直後に平日の日中の消費量が大幅に増加し、朝のピークが遅れ、夕方のピークが早まったこと、(2)パンデミック前と比較して、外気温の年間差を考慮した2020年度の年間エネルギー消費量が著しく増加したこと、(3)2023年度でも夕方のピークシフトが観察され、パンデミックによって誘発された行動変容の一部が定着していることが示された。
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